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書評・レビュー「大前研一デジタルディスラプション時代の生き残り方」

どうも、「世の中取扱説明書」です。

 

書評・レビュー「大前研一デジタルディスラプション時代の生き残り方」というタイトル記事です。

 

 

 

読者ターゲット。(読んで欲しい人)

この本に興味がある人。

大前研一氏に興味がある人。 

 

ゴール。(この記事を読んで得られること)

この本を買うか、読むかどうかの判断軸がある程度持てるかも。 

 

では書いていきます。

 

第一章。デジタル・ディスラプション(デジタル化による破壊的変革)時代の生き残り方。大前研一

すべての業界がデジタル・ディスラプションの影響を受けます。

 

小売業界(約135兆円)

Amazonが書店、家電量販店、家具、文房具店、ドラッグストア、生活雑貨店、百貨店、カタログ通販などを破壊。

ZOZOTOWNがアパレル店舗(セレクトショップ等)を破壊。

価格.comが家電量販店を破壊。

 

金融(銀行・証券・保険)(約118兆円)。

 

ブロックチェーン(仮想通貨・ビットコイン等)が政府・中央銀行、通過発行や銀行取引、金融システムを破壊する。

 

スマホ・アプリ決済(Squareなど)がカード決済、CAFIS独占体制を破壊する。

 

ロボアドバイザーが資産運用アドバイザーやFPなどを破壊する。

 

 

医療・福祉(約92兆円)。

 

ヘルステック企業の事例はP41。

日本では規制に守られがちな業界だが徐々に破壊されるであろう。

 

自動車・自動車部品・タクシー・自動車関連サービス(約63兆円)。

UberLyftなどのライドシェアサービスが躍進。

現在、日本国内の車保有台数は約710万台だが、今後ライドシェアに加えてカーシェアも普及してくると、将来保有台数が約340万台と現在の半分以下になると試算されているそう。P26。

 

自動運転に加え、電気自動車(EV)も脅威。

 

物流(約24兆円)。

物流テックの事例はP44。

 

コンテンツ(約11兆円)

SpotifyやApplemusic。

NetflixやHuluなど。

Amazon電子書籍など。

これらによって、CDショップ、テレビ局、番組制作会社、DVDレンタル・販売会社、出版社、作家、漫画家などがこれまでの特権的な地位を失いつつあります。P45。

 

農業(約4兆円)。

省略。

 

クラウドソーシングによるディスラプト。

Upwork。世界最大のクラウドソーシングサービス。

InnoCentive。研究開発における科学的な問題を解決するために集合知を活用すべく2001年に設立されたサービス。

CrowdWorks。日本最大級のクラウドソーシング。

 

これらが正社員(約3000万人)、新卒一括採用、研究者、ITエンジニア・デザイナーなど、採用支援会社、人材派遣会社などを破壊しつつある。P48〜。

 

政府・企業・社員のディスラプト。

政府・行政(国家公務員約64万人。地方公務員約275万人)

企業・法人(国内法人企業約420万社)。

社員(従業員数約6497万人)

 

これらが破壊されます。詳しくは本書で。

 

デジタル・ディスラプション時代を生き抜く方法。

 

政府、既存企業、ベンチャー起業、個人。詳しくは本書で。

 

第二章。Fintechビジネス最前線。北澤直。

 インターネットを利用したロボアドバイザーで資産運用を行っています。

THEO(テオ)という名前です。

THEOの詳しい事業内容などが紹介されています。

 

第三章。リクルートの「Airレジ」。大宮英紀。

 「ゼロ円で簡単に使えるPOSレジアプリ」がリクルートが提供するAirレジです。

このAirレジの詳しい事業内容が紹介されています。

 

リアル・ローカル・お店・フロー情報がgoogleが侵食してこない領域だと見抜きました。

その上で「独自のコンテンツ」「大量コンテンツ」を構築する戦略のようです。

 

自社以外のさまざまなサービスとオープンにつながる。P129〜。

第四章。「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営。菅谷俊二。

 IoTの登場が与えるインパクト。

このように、すべてのものが(使用状況に応じてお金を払ってもらう)従量課金で販売できるという点が、IoTインパクトのひとつだといえます。

 

この従量課金のビジネスモデルに適した商材は、次のようなものがあります。たとえば家庭用のマッサージチェア。50万円もするものだと、購入にニの足を踏む人は少なくないでしょう。

 

でも、初期費用を原価回収コストの10万円として、あとは従量制にすればずっと購入しやすくなります。

中略。

IoTインパクトの二つ目は、遠隔からの「知識」の提供です。コンビニエンスストアでのコーヒー販売は、まさにこの技術により可能となりました。

現在では、コンビニエンスストアにおけるコーヒーの販売量は、すでにコーヒー専門店を上回っています。ところが、コンビニ業界ではずっと前から、店舗にコーヒーの機械をおけば必ず売れることはわかっていたといいます。

 

でも、なかなかこれを実行に移すことができなかった。理由のひとつは、従業員の教育です。コンビニの店舗でレギュラーコーヒーを提供するためには、水を補充したり豆を発注したりといったスターバックスの店員が行っているようなことを、従業員が行わなければいけません。

 

しかし、週に一度や二度しか来ないアルバイトにそれを教えるのは手間がかかるため、実現には至らなかったのです。

 

この問題を解消してくれたのが、IoTでした。コーヒーを抽出するマシンのメーカーは機械にセンサーをつけて、水や豆の状態をインターネットで把握できるようにしました。

 

それで、豆が切れそうになるとメーカーの人間が来て補充する。コンビニの従業員は何もしてなくていいのです。

 

このモデルを使うと、顧客接点に有利な場所で、さらにさまざまな付加価値の高い専門的な商品が売れるようになりますし、私たちもその可能性を狙っています。P161〜162。

 

以上、ここまで。

 

参考・引用文献。

 「大前研一デジタルディスラプション時代の生き残り方」